いよいよ2026年度の入試シーズンが本格化してきましたが、受験生の皆さんは体調管理と追い込み、順調に進んでいるでしょうか。
入試本番に向けてどれだけ準備を重ねても、自分たちの力ではどうにもできない自然災害や予期せぬトラブルが頭をよぎると、どうしても不安になってしまうものですよね。
そんな皆さんの「もしも」を支えるために用意されているのが、大学側が講じる「代替措置」という大切なセーフティネットです。
今回は、特に注目度の高い法政大学をはじめ、各大学がどのような構えで皆さんの受験機会を守ろうとしているのか、その詳細を深く掘り下げてお伝えしようと思います。
受験指導に携わる者として、皆さんが少しでも安心して試験に臨めるような情報を心を込めて整理しました。
大学受験・代替措置(特例/特別措置)とは？
■大学入試における代替措置の全体像と重要性
代替措置とは、大規模な地震や台風、あるいは感染症の拡大といった不測の事態によって、予定されていた大学独自の個別試験が実施できなくなった場合に、受験生の進学機会を確保するための特別な仕組みのことです。
この制度の大きな特徴は、大学に足を運んで試験を受ける代わりに、すでに受験を終えている大学入学共通テストの成績を用いて合否を判定する方式が主流となっている点にあります。
基本的には、文部科学省が策定したガイドラインに基づいて各大学が独自の規定を設けて運用されています。
私個人としては、この制度は単なる救済措置という枠を超えて、受験生の皆さんが積み重ねてきた努力を無駄にしないための「最後の砦」だと強く感じています。
ただし、この措置はあくまで大学全体として試験が実施不可能だと判断された場合に適用されるものであり、個人の私情のみで適用されるわけではないという厳格な側面も持っています。
また、事前の申請や特定の科目受験が条件となっている場合が多いため、出願時のチェックが運命を左右すると言っても過言ではありません。
近年の能登半島地震や福島県沖地震、そして世界的なパンデミックの経験を経て、この制度はより具体的で実効性の高いものへと進化してきました。
法政大学の代替措置
■2026年度入試における法政大学の代替措置と申請の注意点
法政大学では、2026年度の一般選抜において、大規模災害などで試験が実施できなくなった際の代替措置を非常に明確に規定しています。
対象となるのは、本学での受験を伴うA方式（i日程・ii日程）、T日程、そして英語外部試験利用入試といった主要な入学試験方式です。
もし緊急事態が発生して大学側が適用を決定した場合、あらかじめ登録された共通テストの成績を使って合否を判定する「代替措置方式」へと自動的に切り替わります。
ここで皆さんに絶対に忘れてほしくないのが、出願時に「代替措置を希望する」という申請と、共通テストの成績請求票番号の登録が必須であるという点です。
この登録を忘れてしまったり、入力に不備があったりすると、たとえ試験が中止になっても合否判定の対象外になってしまうので、細心の注意を払ってください。
また、共通テストで大学が指定する教科・科目をすべて受験していない場合も、措置の対象外として不合格扱いになってしまいます。
法政大学のような大規模な大学が、こうした詳細なルールを設けているのは、緊急時でも公平かつ迅速に合否を決定するためであり、受験生への深い配慮の表れだと私は受け止めています。
万が一、申請をしていなかったために試験が中止となり受験できなかった場合は、入学検定料の返還対応が行われますが、サービス利用料などは返還の対象外となります。
合否判定に用いられる科目や配点は学部ごとに細かく設定されており、それらは大学が公開している別表で確認することができるようになっています。
決定事項の周知は、当初の試験日の翌日までに入試情報サイトで行われるため、有事の際は自ら情報を確認しに行く姿勢が求められます。
法政大学や早稲田、明治、立教などの代替措置(特例/特別措置)
■難関大学から地方大学まで広がる多様な代替措置の事例
法政大学以外の私立トップ校でも、受験生の機会を確保するための独自の取り組みが数多く見られます。
早稲田大学では、突発的な災害などで来場が困難になった志願者のために、共通テストの成績で合否を判定する「特例措置」を全学部で導入しています。
この早稲田の措置においても、事由は大学側が指定したものに限定されており、受験生個別の要望で適用されるものではないという点は共通しています。
明治大学も同様に、学部別入学試験や全学部統一入学試験において、共通テストを利用した特別措置を講じることを公表しています。
中央大学の場合は、新型コロナウイルス感染症は対象外としつつも、大規模な自然災害などで個別試験が受けられなかった場合に共通テストの成績で判定を行う仕組みを整えています。
立教大学でも、やむを得ない事由により来場が難しい受験生に対して、共通テストの成績を用いて合否判定を行う特別措置を講じる場合があります。
また、日本大学のように、特定の疾病や事故で受験できなかった場合に、別の日程で行われる「N全学統一方式第2期」へ試験を振り替えるという、また異なるタイプの特別措置を用意している大学もあります。
この日本大学の振替制度を利用するには、試験開始時刻までの電話連絡や、医師の診断書といった証明書類の提出が必要となるため、手続きのスピード感が重要になります。
広島大学の法科大学院のように、感染症に罹患した受験生を対象として個別に代替措置を設けているケースもあり、大学の種別や目的によって内容は多岐にわたります。
過去には、福島県沖地震の影響で新幹線が運休した際、慶應義塾大学が追試験を実施したり、青山学院大学が共通テストによる合否判断に切り替えたりした例もありました。
こうした各大学の柔軟な対応を見ていると、教育機関がどれほどまでに一人ひとりの受験機会を大切に考えているかが伝わってきて、胸が熱くなります。
代替措置(特例/特別措置)の文部科学省のガイドライン
■文部科学省のガイドラインと障害等への配慮規定
これらの各大学の措置を支えているバックボーンが、文部科学省のガイドラインと関連規定です。
文部科学省は各大学に対し、自然災害などの不測の事態においても志願者の進学機会を最大限に確保するよう強く促しています。
具体的な指針としては、試験時間の繰下げや別日程への振替、そして共通テストの活用といった多面的な対応をマニュアル化して準備しておくことが求められています。
また、この代替措置という考え方は災害時だけでなく、身体上の障害や病気を持つ受験生への「受験上の配慮」という形でも深く浸透しています。
視覚障害や聴覚障害、肢体不自由などがある志願者に対しては、点字による解答や試験時間の1.3倍から1.5倍への延長、別室での受験といったきめ細やかな措置が定められています。
これらを受けるためには、医師の診断書や専門的な意見書を添えて、出願前や出願時の定められた期間内に申請を行う必要があります。
東京大学などの国立大学でも、こうしたバリアフリー推進の観点から、それぞれのニーズに合わせた受験特別措置が厳格かつ丁寧に行われています。
さらに、近年では精神疾患や発達障害、重症化リスクの高い基礎疾患を持つ受験生に対しても、個室の設定などの配慮が行われるようになっています。
こうした公的なガイドラインが存在することで、どの大学を受験するにしても最低限の公平性が保たれているのは、受験生にとって大きな安心材料と言えるでしょう。
まとめ
■悔いのない受験のために今できる準備と心構え
さて、ここまで代替措置の仕組みについて詳しく見てきましたが、いかがでしたでしょうか。
私から皆さんに最後に伝えたいのは、「代替措置はあくまで保険であり、本番を最高の状態で迎えるための心のゆとり」として捉えてほしいということです。
多くの大学で共通テストの成績が合否判定に使われる以上、一般入試だけを目指す場合でも、共通テストを全力で、かつ必要な科目を網羅して受験しておくことが最大の防御になります。
法政大学の例でも見た通り、たった一つのチェック漏れや番号の書き間違いが、せっかくの救済のチャンスを奪ってしまう可能性があるのは、本当に忍びないことです。
だからこそ、出願書類や入試要項を読み込む時間は、勉強と同じくらい、あるいはそれ以上に大切な時間だと思って、どうか丁寧に作業を進めてください。
もし今、不安で押しつぶされそうになっているなら、自分が志望する大学がどんな守りを用意してくれているかを確認し、それを「お守り」にして前を向いてほしいのです。
入試は確かに厳しい競争の場ですが、その舞台を裏側で支え、皆さんの努力が消えてしまわないように心を砕いている大人たちがたくさんいることを忘れないでください。
2026年の春、皆さんが最高の笑顔でキャンパスの門をくぐる姿を、私は心から応援し、信じています。
準備を整えたら、あとは自分の力を信じて、迷わず突き進んでいきましょう。
試験当日の皆さんの健闘を、誰よりも熱く、そして温かく見守っています。
